【静岡県】一戸建てリフォーム費用はいくらかかる？全面リフォームの価格帯と賢い相見積もりの進め方

費用への不安を解消。価格帯と築年数から見通す、失敗しない一戸建てリフォーム

「水回りの老朽化が気になるけれど、予算内に収まるだろうか」「間取り変更も含めた全面リフォームはいくらかかるのか」

長く住み続けたマイホームを快適にしたいと願いつつも、一戸建てのリフォームは費用が見えにくく、計画をためらってしまう方は少なくありません。工事の規模や選ぶ設備によって金額が大きく変動するため、何から手をつければよいか迷うのも当然です。

目先の安さだけで業者やプランを選んでしまうと、壁の内側の劣化を見落としたり、住み始めてから見えないインフラの不便さに気づいたりして、後悔につながるケースもあります。昨今はリフォームを支援する補助金や減税制度も充実しているため、事前の確かな情報収集が計画成功の鍵となります。

本記事では、静岡県西部（浜松市・掛川市）、中部（静岡市・藤枝市）、東部（沼津市）エリアを中心に、水回りからエネルギーまでトータルな住まいのお悩みを解決してきた、鈴与商事が展開する住宅リフォーム部門「鈴与ホームパル」が、一戸建てリフォームの費用や進め方について解説します。

この記事では、以下のポイントについて詳しくお伝えします。

・価格帯別（500万円未満〜2,000万円以上）で実現できるリフォーム内容
・築年数に応じた適切な改修タイミングと、建て替えとの判断基準
・費用を賢く抑えるための「補助金・減税制度」の活用法
・失敗を防ぐ「相見積もりの進め方と優良業者の見極め方」

「我が家のリフォームにはどれくらいの予算が必要か」と検討中の方へ、無理のない資金計画で将来まで安心して暮らせる住まいづくりのヒントをお届けします。

【結論】一戸建てリフォーム費用はいくらかかる？価格帯別の目安とできること

一戸建てリフォームにかかる平均費用は、一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の最新の実態調査によると約434万円（過去最高水準）となっています。しかし、実際の費用は世帯の年代や目的によって「二極化」の傾向にあります。

例えば、50代以上の部分的な修繕・設備交換が中心であれば300万円未満で収まるケースが多い一方、20代〜40代を中心に中古住宅購入と同時に間取り変更や断熱改修を含む大規模リフォームを行うケースでは、600万円〜1,500万円以上の予算を見込むのが一般的です。実際の費用は施工範囲や選ぶ設備機器のグレードによっても大きく変動します。

ここでは、同協議会のデータなどを参考に、価格帯別にどのようなリフォームが実現できるのか、具体的な目安を解説します。

500万円未満：水回りの一新や内装・外装の部分リフォーム

500万円未満の予算では、住宅の中で特に老朽化や汚れが気になりやすい部分をピンポイントでリフォームすることが可能です。

例えば、キッチン、浴室、トイレ、洗面台といった水回り設備の最新機器への一新であれば、150万円〜300万円程度で実現できるケースが多く見られます。また、全室の壁紙（クロス）の張り替えやフローリングの重ね張りといった内装のアップデート、あるいは屋根の塗装や外壁の塗り替えなどの外装メンテナンスも、この予算内に収まることが一般的です。設備機器のグレードを抑えれば、水回りと内装をセットで行うこともできるでしょう。

限られた予算内で生活の満足度を高めるためには、日々の暮らしで最も不便を感じている箇所や、家の寿命を延ばすために優先すべきメンテナンス箇所をリストアップし、しっかりと優先順位をつけて計画を進めることをおすすめします。

500万円〜1,000万円：間取り変更を含む大掛かりなリフォーム

500万円から1,000万円の予算を確保できると、複数の部屋をまたいだ間取り変更など、生活動線を根本から改善する大掛かりなリフォームが視野に入ってきます。

細かく仕切られた昔ながらの和室や居間を一体化して広々としたLDKを創出したり、対面式キッチンを導入して家族とのコミュニケーションが取りやすい空間に変更したりする工事が代表的です。

これに加えて、家全体の内装一新や水回りすべてのフルリフォーム、さらには外壁の張り替えや屋根の葺き替え工事などを組み合わせることも可能になります。

この価格帯では間取り変更に伴う壁の撤去や電気・給排水管の移動などが発生するため、建物の構造上可能な工事と不可能な工事を見極める必要があります。

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1,000万円〜2,000万円以上：骨組みだけを残す全面リフォーム（スケルトンリフォーム）

1,000万円から2,000万円以上の予算になると、建物の骨組み（構造体）だけを残してすべてをやり直す「全面リフォーム（スケルトンリフォーム）」が可能になります。標準的な仕様でフルリフォームを実施した場合、床面積100㎡の家で1,000万円〜2,500万円程度がコスト感の一つの目安となります。

スケルトンリフォームでは、既存の壁や床、天井をすべて解体するため、水回りの位置移動を含め、間取りをゼロから自由に変更できます。同時に、壁の内側にある老朽化した配管や配線の全面更新も行えます。

さらに、現在の建築基準に合わせた耐震補強工事や、断熱材の入れ替え・断熱サッシへの交換による断熱性能の大幅な向上など、新築と同等の安全性と快適性を確保する工事も実現可能です。

建て替えよりも費用や税金を抑えつつ、家を丸ごと新しくできるのがスケルトンリフォームの最大のメリットです。事前の詳細な住宅診断を踏まえ、老後も見据えた長期的な視点で計画しましょう。

なお、全面リフォームまでは不要でも、水回りを一新するだけで生活の質は劇的に向上します。業者選びの際は単なる機器の価格だけでなく、ガスや給湯器など目に見えないインフラ設備まで視野を広げるのが後悔しないコツです。

【築年数・箇所別】リフォーム工事にかかる費用の目安と適切なタイミング

住まいのリフォームは、築年数によって必要な工事内容が大きく異なります。

ここでは、築10〜20年で直面する水回りや外壁のメンテナンスから、築20年以上で検討したい耐震・断熱改修、さらに老朽化が進んだ際の「全面リフォームか建て替えか」の判断基準まで、時期別の費用目安と適切なタイミングを解説します。

築10〜20年：水回り設備の交換と外装のメンテナンスが中心

築10年から20年を迎えた住宅は、毎日の生活で酷使される部分に目に見える汚れや設備の不具合が出始め、水回り設備の一新や外装のメンテナンスが必要になる時期です。

例えば、キッチンやシステムバス、トイレ、洗面化粧台などの水回り設備は、約10年〜15年でパッキンの劣化や機器の故障が目立ち始めます。水回りのリフォーム費用は、複数箇所をまとめて入れ替える場合、選ぶ設備のグレードにもよりますが150万円〜300万円程度が目安となります。

また、日々雨風や紫外線にさらされ続ける外壁や屋根も、築10年を過ぎるとひび割れや塗装のチョーキング（粉状化）が生じやすくなります。外壁・屋根塗装などの外装メンテナンスには、足場代を含めて100万円〜200万円程度の予算を見込んでおく必要があります。

この時期のメンテナンスを怠ると、外壁のクラックから雨水が侵入し、建物の構造部分へ深刻なダメージを与えかねません。

結果的に将来の大規模な修繕費用を膨らませてしまうため、目立った不具合がなくても定期的な点検を実施し、適切なタイミングで部分的なリフォームを計画していくことが、住まいを長く健康な状態に保つための重要なポイントです。

築20〜30年以上：老朽化対策や耐震・断熱性能の向上が急務に

築20年から30年を経過した住宅では、表面的な設備の老朽化だけでなく、壁の内側など見えない構造部分の劣化対策や、現代の暮らしやすさに適応させるための根本的な見直しが必要不可欠になります。

この時期になると、給排水管のサビや劣化による水漏れリスクが高まるため、見えない配管部分の引き直しを含む大規模な水回りリフォームが求められます。同時に、子供の独立などライフスタイルの変化に合わせて、細かく仕切られた部屋を広々としたLDKに変更するといった間取り変更工事を希望するケースが増加します。

さらに、1981年以前の旧耐震基準や2000年以前の基準で建てられた家屋であれば耐震補強工事が急務であり、加えて断熱材の入れ替えや内窓の設置など、最新の住宅事情に合わせた断熱性能のアップデートも検討すべき項目です。これらの工事を複合的に行う場合、施工範囲により500万円〜1500万円規模になることが一般的です。

築20年以上のリフォームでは、見た目の美しさを取り戻すこと以上に、建物の安全性と快適性をいかに底上げするかが重要になります。

表面的な内装工事だけで済ませるのではなく、プロによる詳細な建物診断（インスペクション）を受けたうえで、これからの数十年を安心して暮らすための包括的なリフォーム計画を立てるようにしましょう。

築30年超で迷いがちな「全面リフォーム」と「建て替え」の判断基準

築30年を超え、家の老朽化が著しく進行した段階では、骨組みだけを残して一新する「全面リフォーム（スケルトンリフォーム）」を実施するか、既存の建物を解体して一から新築する「建て替え」を選択するか、慎重な判断が求められます。

全面リフォームの場合、既存の基礎や構造体を再利用するため、解体費用や廃棄物処理費を大幅に抑えられ、建て替えの7割〜8割程度の費用（1,000万円〜2,500万円程度）で新築同様の住まいを実現できるメリットがあります。

また、新築時にかかる各種税金を抑えやすい点も魅力です。一方の建て替えは、基礎から新しく作り直すため2,000万円〜4,000万円以上の費用がかかりますが、地盤改良が必要な場合や、建物の構造上の制約に縛られずに完全に自由な間取りを実現したい場合には適しています。

ただし、現在の建築基準法に照らし合わせると、建て替えることで現在よりも家が狭くなってしまう「セットバック」が必要な土地や、そもそも再建築ができない物件の場合は、全面リフォーム一択となるケースも存在します。

どちらの選択がご自身の住まいに最適かは、建物の劣化状況、かけられる予算、敷地の法的な条件によって大きく異なります。まずは実績のある建築会社やリフォーム専門業者に相談し、建物の構造チェックを含めた詳細な現地調査を実施してください。

▶︎鈴与ホームパルの実家リノベーション(全面リフォーム)施工事例はこちら

【静岡版】予算オーバーを防ぐ！リフォーム費用を安く抑える補助金・減税制度

リフォームは多額の費用がかかるため、予算オーバーを防ぐ工夫が必要です。そこで大きな助けとなるのが、国や自治体が用意している補助金制度と、税金の負担を軽くする減税制度です。

ここでは、費用を賢く抑えるために知っておくべき2つの制度の仕組みと、活用するためのポイントを解説します。

静岡県独自の補助金制度についてもご紹介しますので、制度を漏れなく活用して、損のない理想の住まいづくりにお役立てください。

国や自治体のリフォーム補助金制度を賢く活用する

リフォーム費用を大幅に抑えるためには、国や各自治体が実施している補助金制度の積極的な活用が欠かせません。特定の条件を満たす工事を行うことで費用の一部が還元されるため、自己負担を減らしたり、浮いた予算で設備のグレードを上げたりすることが可能になります。

具体的に補助金の対象となりやすいのは、住まいの断熱性を高める窓の二重化や高効率給湯器の導入といった「省エネリフォーム」、手すりの設置や段差解消などの「バリアフリーリフォーム」、そして「耐震補強工事」です。

国土交通省などが主導する大規模な支援事業に加えて、各市区町村が独自に設けている助成金や給付金も存在するため、組み合わせることでよりお得にリフォームを実施できるケースがあります。

補助金を活用するうえでの最大の注意点は、大半の制度で「工事着工前の事前申請」が必須であることです。事後報告では受け取ることができません。また、国の予算上限に達した時点で公募期間中であっても受付が早期終了してしまうことが多々あります。

そのため、リフォームの検討段階から使える制度の情報を集め、補助金申請の実績が豊富な施工業者へ早めに相談し、スケジュールに余裕を持って計画を進めることが成功の秘訣です。

参考：国土交通省 | リフォームをお考えの消費者の方
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/reform/consumer.html

参考：みらいエコ住宅2026事業【公式】
https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/

また、静岡県内の自治体（静岡市や沼津市など）によっては、独自の補助金を用意している可能性も高いため、ぜひ地元の最新情報を確認してみましょう。

新築・リフォーム・賃貸に関する居住支援 – 静岡市
https://www.city.shizuoka.lg.jp/s7345/s000885.html

沼津市：住宅に関する補助制度一覧
https://city.numazu.shizuoka.jp/kurashi/sumai/hojyoseido/index.htm

住宅ローン減税やリフォーム減税の対象になるか確認しよう

手元から出ていくお金を減らす補助金に加えて、支払う税金を安くする「減税制度」も、リフォームの費用負担を軽減する有効な手段です。一定の要件を満たすリフォームを行った場合、所得税や固定資産税が控除される仕組みがあるため、ご自身の計画が対象になるか必ず確認しましょう。

代表的な制度として、返済期間10年以上のローンを組んで100万円以上のリフォーム（床面積50㎡以上、合計所得金額2,000万円以下などの要件あり）を行う場合に適用される「住宅ローン減税」があります。これは年末のローン残高の0.7%が最長10年間にわたって所得税から差し引かれる制度です。

また、ローンを組まずに現金で支払う場合や短期ローンの場合でも「リフォーム促進税制（投資型減税）」が利用できる可能性があります。こちらは耐震、バリアフリー、省エネなどの特定改修を行った際、対象工事費用の一定割合（10%等）がその年の所得税から直接控除されるほか、市区町村へ申告することで固定資産税の軽減措置を受けられるメリットもあります。

これらの減税制度の適用を受けるには、建築士などが発行する「増改築等工事証明書」などの必要書類を揃え、翌年にご自身で確定申告を行わなければなりません。対象となる建物の床面積や築年数、工事費用の下限など、要件は細かく規定されています。

証明書は工事終了後の事後発行が難しいため、プランニングの段階で施工会社に適用条件を満たす設計になっているか確認するとともに、証明書の発行をあらかじめ依頼しておくなど、申告の準備をスムーズに進められるよう手配しておくことが不可欠です。

参考：国土交通省 | リフォーム促進税制【所得税・固定資産税】について
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000249.html

全面リフォームで損をしない！賢い相見積もりの進め方と優良業者の見極め方

全面リフォームのような大規模な工事を成功させるには、複数のリフォーム会社から見積もりを取る「相見積もり」が欠かせません。しかし、ただ複数社に依頼すれば良いというわけではなく、正しく比較検討するためのコツがあります。

ここでは、失敗を防ぎ、信頼できる業者を見極めるための相見積もりの進め方を解説します。

まずは要望と優先順位を整理。比較検討しやすい相見積もりの依頼手順

相見積もりを有効に活用するためには、各社へ依頼する前の事前準備が最も重要になります。

リフォーム会社ごとにバラバラの要望を伝えてしまうと、提案されるプランや見積もり金額の基準が異なってしまい、正確な比較検討ができなくなってしまいます。まずはご家族で「リフォームで必ず叶えたいこと」「妥協できること」「予算の上限」を話し合い、要望の優先順位を明確にノートなどに書き出しておきましょう。

統一した条件のもとで、実績のある2〜3社に同じ内容で現地調査と見積もりを依頼するのが基本です。同じ要望に対して各社を見比べる際は、単なる表面的なプランや価格だけでなく、「普段の暮らしの不便をどれだけ親身にヒアリングしてくれるか」や「ガスなどのインフラ設備や光熱費の見直しまで含めた、トータルな提案があるか」に注目しましょう。

こうした視点を持つことで、費用だけでなく、本当に長く付き合える信頼性の高い会社がはっきりと浮かび上がってきます。

「一式」表記に要注意！見積書は総額だけでなく工事範囲と部材まで確認を

各社から見積書が提出された際、一番下の「最終的な総額」だけで依頼先を決めてしまうのは大変危険です。

見積書をチェックするうえで特に注意したいのが、「キッチン交換工事一式」「内装工事一式」といった大まかな記載です。詳細な内訳がない場合、希望していたオプションが含まれていなかったり、想定よりグレードの低い部材で計算されていたりするトラブルに発展しかねません。

システムキッチンのメーカーや品番、フローリングや壁紙の施工面積や単価に至るまで、細かく明記されているかどうかが重要です。

もし「一式」でまとめられている項目や専門用語で分からない部分があれば、遠慮なく担当者に質問しましょう。ごまかさず、素人にも分かりやすく詳細な内訳を説明してくれる業者を選ぶことが、理想のリフォームを実現する第一歩となります。

追加工事のトラブルを防ぐ！予算内で理想に近づけるための必須確認ポイント

リフォーム工事でよく耳にするトラブルの一つが、工事が始まってから発覚する「予期せぬ追加費用」の発生です。

とくに築年数が経過した家の場合、壁や床を解体してみて初めて、見えない構造部分の腐食やシロアリ被害、水漏れが見つかるケースは少なくありません。こうした事態を防ぐためには、見積もり作成前の現地調査の精度がカギとなります。

床下や天井裏の点検口までしっかりと確認し、考えられるリスクを事前に説明したうえで見積もりに反映してくれているかを確認してください。

万が一、解体後にどうしても修繕が必要な箇所が見つかった場合に備え、あらかじめ総予算の1〜2割程度を予備費として確保しておくことをおすすめします。

まとめ：目先の費用にとらわれず、これからの暮らしを豊かにするリフォーム計画を

今回は、一戸建てリフォームにおける価格帯や築年数ごとの費用相場と、補助金・減税制度の活用法について解説しました。後悔のないリフォームにするためには、単に古くなった設備を新しくするだけでなく、壁の内側の配管や構造部分の劣化状況を確認し、家全体を通した中長期的な計画を立てることが欠かせません。

しかし、費用を抑えることばかりに気を取られてしまうと、根本的な傷みが見落とされたり、日々の光熱費や使い勝手に不満が残ったりするケースが見受けられます。表面的な価格の安さだけで判断せず、今後のライフスタイルやインフラ設備までを見据えた提案をしてくれる業者を選ぶことが、結果的に満足度の高い住まいへとつながります。

鈴与商事が展開する住宅リフォーム部門「鈴与ホームパル」は、静岡県西部（浜松市・掛川市）、中部（静岡市・藤枝市）、東部（沼津市）エリアに根ざし、鈴与商事の総合力を活かして、ガスや給湯器などエネルギー環境を含めたトータルなご提案を行っています。

私たちは、単に機器を交換して終わりではなく、お客様の日々の不便に寄り添い、真のお悩みを解決するプランニングを大切にしています。スタッフ一人ひとりが丁寧にお話を伺い、キッチンやトイレなどの水回りから、複雑な補助金の申請手続きまで誠実に対応いたします。

部分的な設備の修繕をご希望の方から、間取り変更を伴う全面リフォームをご検討中の方まで。ご家庭の状況に合わせ、長期的な視点で暮らしの質を高めるリフォームをご提案します。

「我が家の築年数に合った適切な工事を知りたい」「補助金を活用した詳細な見積もりが欲しい」という方は、ぜひ一度、鈴与ホームパルにご相談ください。

【この記事の監修者】 鈴与商事株式会社 リフォーム営業部 伊奈野 壯