耐震補強が必要な木造住宅ってどんな家？工事に関するよくある疑問もご紹介

耐震補強が必要かどうかはプロによる耐震診断によって判断しますが、建築年や間取り、劣化症状などから、一般の方でもある程度の傾向をつかむことができます。

この記事では、 耐震補強が必要な木造家屋の特徴をはじめ、耐震補強の方法や補助金、工事の流れなど、よくある疑問についてもお答えします。耐震リフォームをするときに役立つ情報をたくさんお届けするので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

耐震補強が必要な住宅とは？

耐震補強の本来の目的は、地震の際に建物が崩れて下敷きにならないよう、つまり、地震発生時に建物から逃げる時間を確保できる状態にすることが目的です。それでは早速、耐震補強が必要な木造住宅の特徴を見ていきましょう。

旧耐震・木造住宅の家

耐震診断では、旧耐震基準で建てられた木造住宅は耐震補強が必要だと判断することがほとんどです。

そのため、旧耐震基準が適用されていた1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認を受けて建てられた木造の家は、何らかの耐震補強が必要だと考えることができます。

家の間取りの特徴としては、南側に大きな開口部（縁側）があり、8畳2間などの和室が続いているような木造住宅です。いわゆる、昔ながらの純和風の日本家屋ということができますね。

そのほか耐震補強が必要になりそうな家

旧耐震基準の木造住宅であることに加え、以下のような特徴がある家屋も注意が必要です。

地震に耐えるには、柱や壁がバランス良く配置されていることが重要です。1階に16畳以上の広い空間がある家は、構造的に耐震性が弱い可能性があります。

外壁のクラックは程度によりますが、基礎の損傷や劣化の現れかもしれません。また、家の傾きは地盤沈下が影響している可能性が考えられ、地震時の被害の大きさが懸念されます。

自分の家が耐震補強が必要かどうかチェックしてみよう　 

お住まいの家が耐震補強が必要かどうかを簡単にチェックできるサイトがあります。たとえば、 一般財団法人日本建築防災協会の「誰でもできるわが家の耐震診断」や「新耐震木造住宅検証法」など 。チェック項目には、建築年、家の形状や外観の状況などがあります。

誰でもできるわが家の耐震診断＞＞

新耐震木造住宅検証法「（参考１）木造住宅の耐震性能チェック（所有者等による検証）」＞＞

ご紹介したサイトのうち「新耐震木造住宅検証法」は、新耐震基準が導入された1981年6月から2000年5月までに建築された住宅も対象にしています。

これは、1995年の阪神淡路大震災の被害報告を受け、2000年6月に新耐震基準が一部改正されているためです。事実、2016年の熊本地震の際、2000年6月以前に建築された木造住宅も一定の被害を受けたという報告がなされています。

木造住宅の耐震補強に関するよくある疑問　

ここからは、耐震補強工事を行う際によく受ける質問についてまとめました。木造住宅の耐震補強方法や補助金、工事の手順について見ていきましょう。

木造住宅の耐震補強の方法はどんなもの？

耐震補強工事は、主に以下の3つに分かれます。このうち、メインで行われるのは壁や構造の補強です。

耐震補強の方法	具体的な施工内容
基礎の補修・補強	・ひび割れの補修 ・傷んだ木材の差し替え
壁や構造の補強	・壁の強度を上げ、壁の数を増やす ・壁をバランスよく配置する ・金物を使って接合部を堅固にする
屋根の軽量化	・瓦屋根を軽量瓦や板金にして軽くする

木造住宅における壁や構造の補強工法はさまざまありますが、筋交いを入れる改修が主流です。 筋交いで壁を強くし、壁の数を増やし、バランスよく配置していきます。また、接合部の補強金物も補強における重要な要素です。

屋根が重いと地震時の揺れが増大しやすくなります。木造住宅では重い和瓦を、軽量瓦、化粧スレート屋根、金属屋根など軽い屋根にリフォームするのが一般的です。

耐震補強の方法について詳しく知りたい方は、以下の記事もチェックしてみてください。

木造住宅の耐震補強方法は？補強の流れも確認しておこう＞＞

耐震補強工事って補助金を活用できるの？

耐震補強工事では補助金を活用できることが多いです。参考までに、静岡県が実施している補助金制度の一例をご紹介します。

【静岡県の例】

助成要件	①昭和 56 年5月以前の木造住宅 ②補強後の評点 1.0 以上 ③補強前後の評点が＋0.3 以上
補助金の割合	補強計画＋補強工事にかかる費用の８割
限度額	上限100万円（静岡市の場合）

上記の工事は「倒壊から命を守るための最低限の耐震性を確保すること」が目的です。これに加え、地震後も自宅での生活を継続できるよう、より高い耐震性を確保する耐震補強を行った場合は、上限15万円が上乗せされます。

自治体によって、耐震診断と耐震設計の区分を分けて補助金を交付したり、高齢者のみの世帯を対象にしていたりとさまざまです。 制度の詳細はお住まいの自治体のサイトなどで確認してください。

耐震補強リフォームは補助金を活用できる？事例や補助金を受けるための条件もチェック＞＞

耐震補強工事はどんな流れでできるの？

耐震補強工事は、現地調査、耐震診断、設計、工事の手順で進めます。

現地調査と耐震診断では家の図面が必要になるため、あらかじめ準備しておくとスムーズです。

耐震診断では、阪神淡路大震災の地震に耐えられる耐震性の評点を「1.0」とし、これを基準にして判定します。診断の結果、評点が1.0未満の場合は「倒壊する可能性がある」と判断します。

補助金対象になるのも、主に1.0未満と診断された木造住宅のため、補助金を活用して耐震リフォームを行えるケースが多いです。

木造住宅における耐震補強まとめ　

耐震補強が必要な木造住宅の特徴と、補助金活用や工事の手順などを解説しました。ある程度築年数の経った木造住宅であれば、何らかの耐震補強工事が必要になることがお分かりいただけたかと思います。

ご自身の家だけが耐震性が低いわけではないため、過度に不安にならず、落ち着いて対処することが大切です。補助金を活用すれば、費用負担も軽減できますね。

鈴与ホームパルでは、「一般耐震技術認定者」が耐震リフォームを担当させていただきます。不明点がありましたら、ぜひお気軽にご質問ください。

この記事のポイント

・旧耐震の住宅の場合は、耐震補強工事が必要になる ・サイトを活用して、耐震補強工事が必要かどうかチェックしてみる